【統計学者 西内啓氏 インタビュー】DX推進における意思決定のヒント〜統計学から学ぶ「事実分析」と「経営判断」〜 #1 課題を明確化し、ゴールに直結するデータを活用する

DX
DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進にあたって、重要な要素のひとつとして位置付けられるのが「データの活用」です。実際、DXの定義として経済産業省は、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革する(略)」とガイドラインに記しています。DXとデータはまさに両輪とも言える関係性にあり、DX推進のベースとして、統計学およびデータを活用していく環境は不可欠なのです。今回、統計学のエキスパートとして幅広く活躍する西内啓氏に登場いただき、データ活用とDXが企業にもたらす変革について話を聞きました。 目次 1 DXを推進する上で必要な3つのポイント2 DXでツールのカスタマイズを優先することの落とし穴3 DXの前に、課題のボトルネックを明確にする4 ゴールに直結するデータ「アウトカム」から優先的に収集する5 「何がどうなればうれしいか?」をDXと結びつける DXを推進する上で必要な3つのポイント DXについてまず言えるのは、多くの日本の企業にとって、本当の意味でまだ手がつけられていないということ。大企業・中小企業ともに、DXがうまく進んでいるところはほとんどないという印象です。その理由として、DXという言葉が流行する一方、定義が曖昧なために正しい理解が進まない点が挙げられますが、それを払拭する意味でも経済産業省はいま、DXを推進する上でのポイントとして3つの事柄を挙げています。 ひとつは、変革するのは単一のものではなく、製品や企業の組織、業務のオペレーション等、様々なものであること。2つめが、データとデジタル技術の両方を活用すること。そして3つめは、他社との競争優位性を作ることが重要である点です。こうした3つの要素を推進することができて初めてDXであると位置づけています。 DXでツールのカスタマイズを優先することの落とし穴 企業活動を持続していくには、様々なものを変革することが必要であるにも関わらず、これまでの日本の企業は伝統的に、業務ツールのほうをカスタマイズしてきたように思います。つまり、ツールを変えていくことを優先して、業務の中身を変革しようとしない。DX本来の意味である、トランスフォーメーションを行わない形で企業のIT投資が進んできたように思うのです。 これはやり方として

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oneplus編集部

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  • 【統計学者 西内啓氏 インタビュー】DX推進における意思決定のヒント〜統計学から学ぶ「事実分析」と「経営判断」〜 #2 データを「正しく」活用し、DXを推進せよ

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