【株式会社デジタルシフトウェーブ代表取締役社長鈴木康弘氏インタビュー】DX推進における人材活用〜経営を合理化するDXの可能性とは〜 #1 DXに伴うイノベーションには、無限の可能性が宿っている

DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉が頻繁に聞かれるようになった一方で、中小企業ではなかなかDXの導入が進まないと言われています。その理由のひとつに、推進する人材が不足していることが挙げられます。けれども、多くの経営者が「ITに長けたエンジニアがいない」「DXのスキルを持つ人材がいない」と嘆くなかで、真の理由には、DXに必要な人材の本質を見誤っていることがあるのかもしれません。そこで今回、ITと経営に精通し、デジタルシフトを目指す企業の支援で高い成果を導く鈴木康弘氏に、企業が理解すべきDX人材の育成や活用法について聞きました。目次 1 中小企業によるDXが、大企業のスピード感を超えていく？2 新たなシナジーを生み出す動力になるのがDX3 DXの推進に不可欠なのは、やはり「人」の存在4 DXでは行動に対する「仮説」を立てる能力が重要中小企業によるDXが、大企業のスピード感を超えていく？ 2020年頃からDXという言葉が浸透し始め、コロナ禍を経て、現在は大企業の約7割は何らかのDXに取り組んでいる印象です。いっぽう中小企業は2022年に入って取り組むところが増え始め、DX元年と言ってもいいかもしれません。ただ、大企業や中小企業にかぎらず、日本のDXはやや暗礁に乗り上げているとの想いもあります。というのも、DXという言葉は分解すると、デジタルとトランスフォーメーションに分けられますが、多くの日本企業は単なるデジタル化と勘違いしているように思うからです。DXは「デジタルを活用した変革」であるのに、業務をデジタル化するだけに留まり、ビジネスを変革させるという状況にまで至っていない現状があるといえるのです。その点、大手企業のそうした動きを見てきた中小企業の中には、DX本来の意味を理解し、デジタルを事業やビジネスの変革に結びつけて成果を挙げているところが多々あります。というのもDXによる変革は、デジタルツールを使いながらも人の力で進めていくものですから、大手企業の数万人、数十万人がいる組織よりも、何十人、何百人のほうがフレキシブルに変えていきやすい面があるのです。その意味でも今後、中小企業によるDXが、大手企業のスピード感を超えていくのではないか、という気もしています。新たなシナジーを生み出す動力になるのがDX では今後、DXは中小企業にどのような価値をも

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